バンザン BANZAN

(Education × Technology)Fly to the future.

edtech

オンライン教育の
リーディングカンパニーとして
日本の教育を新しいステージへ

CEO 山田博史

影

地域や収入による、
教育の不公平
許してはいけない。

これ以上、画一的な教育に
子どもを閉じ込めてはいけない。

バンザンは挑みます。

CEO 山田博史

私たちバンザンは「オンラインLive教育」の普及をさらに加速させることで、地域という物理的ハンデ、収入という経済的ハンデ、都市と地方の情報ハンデを超えた「フェアで高質でお値ごろな教育機会を、日本全国はもとより海外在住者にも広げていきます。

地域格差、経済格差よる教育格差は、教育チャンスと教育の質の不公平をどこまでも拡大し、ひいては社会の分断を引き起こしてしまいます。これを許してならない。


だから、バンザンは立ち向かいます。
ご期待ください。

社内

誰にも教育チャンスが公平に開かれた社会の実現は明治以来、日本社会が追求してきたテーマです。そんな中で、生まれがものをいう社会を容認するのは、歴史的後退にほかならない。この道の行く手にどういう社会が待っているのか、今こそ考えるべきときです。

バンザンは、この問題に真正面から立ち向かいます。ご期待ください


今や世界のトレンドとなりつつあるオンライン教育。

成功例として有名なのが、欧米の一流大学を中心としたオンライン講義。インターネット環境があれば、好きな時に好きな場所で学習ができるのがオンライン講義の利点です。

これまで日本の子どもたちの教育は、子どもや保護者たちが足を使って塾や予備校へと通い、一人対多数の集団授業を一方通行に近いカタチで受ける、という近代以前から続く学習スタイルでした。しかし、この従来型の慣習を踏襲しているだけでは、日本の教育は世界に立ち遅れてしまう。

数年前に1人1台タブレットを配布すると発表されていたものの、なかなか進んでいなかった日本のオンライン教育。2020年の新型コロナウイルスの流行をきっかけにようやく重い腰があがりました。しかしながら、“リアル”の代替との捉え方をしている企業・自治体も少なくなく、改善・改良の余地が大幅にあると言わざるをえない状況です。


バンザンにご注目ください。
オンラインLive教育で、
子ども主体の学びを実現します。

米国の調査会社Kenneth Researchの「オンライン教育市場の予測評価を提供する調査レポート(2020年11月17日)」によると、2020年〜2027年で、世界のオンライン教育は2.8倍に成長するとの予測も発表されています。欧米、韓国などと比較しても、出遅れがちになっている日本も例外ではありません。

急速な変化が押し寄せるなかで、仕組み優先で、子どもたちの実態が置き去りになってはいけない。子どもたちのことを第一に考え、どう環境を整えてあげられるか。個性を咲かせてあげられるか。それは、バンザンが推進するオンラインLive教育の使命でもあります。

Edthchの市場規模

2021年現在、25年連続で「東京一極集中」。繁栄する大都会と疲弊する地方の構図がはっきりと浮かび上がっています。政治・経済・文化・人口、そして学びまでが、首都圏1都3県に集中。加速傾向にあります。弊害は非常に大きい。繁栄する大都会の裏側には、学びの質と学ぶチャンスの減退に、苦悩する地方の実態があるからです。

日本は今、都市部と地方、経済的に豊かな人々とやりくりに苦しむ人々の間で、地域格差、収入格差が広がりつつあります。そしてそれが、教育格差へとつながり、日本の未来を担う子どもたちの成長機会の不公平、という深刻な社会問題を生み出しつつあるのです。

そこでバンザンは、教育にテクノロジーをというコンセプトのもと、「オンラインを通じた学び」で、地域や収入ハンデを吹き飛ばし、どこの誰にでもフェアな学習チャンスを提供。自由でストレスフリーなコミュニケーションと、革新的な学習効率・効果、品質を実現しました。

サービス開始以来、毎月前月比2~3倍のお申し込みをいただき、現在も急速にサービスを拡大しています。北海道から南の離島まで、居住地域に良質な塾がなくて頭を抱えていたお子さん。通塾に時間がかかり、重い負担を強いられていたご家族。集団授業についていけず、志望校をあきらめかけていたお子さん。そんな全国の子どもや保護者から、バンザンは大きな支持を集めているのです。


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  • 原点はかずおくんの涙

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